昨年はふるさと納税を行い、たくさんの美味しい豚肉とピーチポイントを頂き格安で旅行にいくことが出来ました。

既にご存知の方も多いと思いますが、ふるさと納税とは、自分で決めた自治体へ寄付をすることで、所得税と住民税から一定の控除を受けることができるシステムのことです。

そして、寄付を貰った自治体が、その御礼にと街の特産品などを寄付者へ還元してくれることがあります。

この寄付金が2,000円を超えた分に対して税金が控除されるため、マスコミなどで分かりやすく実質2,000円で御礼の品を貰えると謳われているのです。

そんなふるさと納税に興味がある方は多いと思いますが、これからふるさと納税を始める人にとってまず知りたいのは自分がいくらまで寄付できるか!?という寄付の上限額だと思います。

自分の収められるふるさと納税の上限額は？

計算方法については幾つかのサイトで目安や計算ツールを紹介していますが、私も昨年は正確な寄付金上限額が知りたくて色々と調べていました。
icon-arrow-circle-right 複数の所得控除がある人はご注意！ふるさと納税上限額は目安ではなく正確な上限額を調べてから寄付をしましょう。

この記事でも紹介していますが、私がいつも勉強させて頂いているクロネさんがツイッターで非常に便利なサイトを紹介してくれました。

@bobatta3 それならこれで一回計算してみてください。結構まともに作られていてよく使います。https://t.co/lpBfJrBpTF

— クロネ＊節税ブロガー (@taxindexorg) 2016年3月7日

そして無事にふるさと納税は収めたものの、今度は、本当に自分の収めた寄付金が還元と控除されているのか心配になりませんか？

たしかに、所得税は還付という形で数字として目に見えるものなので実感はありますが、住民税はお金が還付されるわけではなく、元々支払う予定の住民税から控除される仕組みなので、一目で確認することも難しく本当に実質2,000円に収まってくれているのか不安で仕方ありません。

住民税がきちんと控除されているか知る方法

そこで、色々ググッて調べた結果、ふるさと納税を収めた翌年の住民税にきちんと還元されているのか検算をする方法を自分なりに見つけましたので、同じように気になっているけど税金関係がさっぱりだという方は参考にしてみてください。

用意するもの

・毎年5～6月の給料明細等と一緒にもらう『給与所得等に係る市町村民税・都道府県税　特別徴収額の決定通知書』
・源泉徴収票　　になります

使用するサイト

全国地方税務協議会HPの個人住民税税額試算システムでを使用して計算していきます。

先ず自分の税金を納めている都市の県庁所在地を選択します。
厳密には市町村毎に市町村民税率は異なる場合があるのですが、私の住んでいる地域も札幌市と同じという風に、その自治体の県庁所在地でほぼ横並びと勘案しています。

次に、手元の源泉徴収票を参照に各項目に数字を入力していきます。

医療費控除や雑損控除についても入力します。

そして、その下にふるさと納税した金額を入力する欄がありますので、こちらに昨年寄付した金額を入力し“試算する”をクリックすれば完了です。

住民税試算結果が表示されますので、手元の給与所得等に係る市町村民税・都道府県税特別徴収額の決定通知書と見比べます。
見比べる場所は、図に書いてある通り３箇所になります。

先ず、『給与所得控除後の金額』が通知書の『給与所得』と同じ金額になっているか。
同じく、『所得控除額』と『所得控除合計』もチェックしてます。
最後に、市町村民税と都道府県税それぞれ一番右側の欄、この２つを合計した金額が『特別徴収税額』と同じであることを確認します。

その際、５００円のズレが生じる場合があります。
私も５００円合わなくて調べたところ、復興特別税だったり、地方自治体独自の防災対策費だったりと市町村によって異なる項目があるようですが、要は500円はズレがあっても問題ないと思っていただいてOKです。

ここで、金額が合っていたなら問題はないのですが、もし何かの加減で所得控除額が合わない場合は前ページも戻り社会保険料等の金額で帳尻を合わせてもOKです。

さて、市町村民税＋都道府県税は特別徴収税額と同じになりましたでしょうか？

では、次に前ページに戻って、先程入力した寄付金税額控除の欄を０円に直します。

そして、もう一度“試算する”をクリックすると先程よりも『市町村民税＋都道府県税』の金額が高くなっていると思います。

その高くなった金額から手元にある決定通知書の特別徴収税額を引いてみてください。

どうですか？自分が収めたふるさと納税の金額から2,000円を引いた金額と同じになりませんか？（500円の差額は出るかも）

もしふるさと納税で10,000円を納税していた方が、この式で8,000円と出たなら無事に住民税から控除されている結果となるのでこれで一安心です。

今回この式では、本来納めるはずであった住民税と、今回控除された住民税を差し引くことで、実際の控除された額を調べることができる計算となります。

ですので、例えば今年は10,000円を収めて控除されましたが、シミュレーションとして寄付金税額控除の欄に20,000円と入力し試算してみて、先程と同じように差し引き20,000円（実質18,000円）安くなっていれば、20,000円控除しても十分税額から控除出来たということが分かります。

年収と控除項目がおそらく今年も変わらないだろうという方は、このシミュレーションを行えば、自分がふるさと納税できるギリギリのラインを小刻みに調べていくことだって出来ます。

まとめ

いかがだったでしょうか？
おそらく税の専門家や詳しい方は、こんなもどかしい計算なんてする必要はないのでしょうが、私のような素人には○円以上は×70%－18万等と一つ一つの項目を計算するのに骨が折れてしまい答えを見出すのにとても苦労してしまいます。

そのため、今回のシュミレーションは自分的には「もしふるさと納税を収めていなかったら」と「ふるさと納税を収めたら」の差額を求める至ってシンプルに求めたスタイルだと思っています。

もし同じように「本当にふるさと納税は住民税から控除されているのか？」と不安になった方がいらっしゃいましたら、この方法を試してみてください。

ただ、一点だけ注意しなくてはならないのは、サラリーマンの方でも確定申告をして所得税からもふるさと納税額を還付している方はその分を今回の控除額から引いて計算してくださいね。

あくまで、所得税と住民税の還付と控除合わさった金額が「寄付金－2,000円」になるので注意してください。